ソラナ（SOL）とは？ホワイトペーパーの「1秒71万件」と、プルーフ・オブ・ヒストリーをわかりやすく【2026年11月】

※本記事はプロモーションを含みます。特定の暗号資産の購入をすすめるものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。

「ソラナは速いって聞くけど、何がそんなに速いの？」

「ミームコインでよく名前を見るけど、どんなブロックチェーン？」

私は2020年ごろ、ビットコインが話題になったときにコインチェックとbitFlyerの口座を作りましたが、ほとんど取引しないまま放置しています。何を買っているのかよく分からないものに、お金を入れる気になれなかったからです。

そこで、時価総額ランキングの上位10通貨について、それぞれの出発点であるホワイトペーパー（設計書）を原文で読んでいます。この記事ではソラナだけを取り上げ、ホワイトペーパーに何が書かれていたか、そして今どうなっているかを詳しくまとめました。

この記事でわかること

ソラナの基本データ
ホワイトペーパーの主役「プルーフ・オブ・ヒストリー」の考え方
「1秒間に最大71万件」は本当か
ネットワーク停止やFTX破綻など、その後のできごと
日本での買い方・保管・税金

ソラナの値動きで取引するなら、DMM.com証券のアプリ「TOSSY」でもできます（取引手数料無料・デモ取引あり）。

※TOSSYはソラナそのものではなく「暗号資産CFD」（差金決済取引）です。証拠金の約2倍まで取引でき、預けたお金以上の損失が出るおそれがあります。

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ソラナの基本データ

通貨の単位	SOL。最小単位は1lamport（10億分の1SOL）
作った人	アナトリー・ヤコベンコ（元クアルコムのエンジニア）
ホワイトペーパー	「Solana: A new architecture for a high performance blockchain」（2017〜2018年）
動き始めた日	2020年3月（メインネット・ベータ）
発行上限	なし（毎年の新規発行率を少しずつ下げていく）
合意のしかた	プルーフ・オブ・ヒストリー（PoH）＋プルーフ・オブ・ステーク（PoS）
価格	1SOL＝約1.46万円（2026年11月3日）
時価総額	約8.6兆円・世界7位
過去最高値	約4.58万円（2025年1月19日）

ホワイトペーパーを読む

ソラナのホワイトペーパーは、全体が「どうやってブロックチェーンを速くするか」の話です。作者のヤコベンコ氏は、通信機器メーカーのクアルコムで分散システムを手がけていたエンジニアで、その発想がよく出ています。

何が遅さの原因だったか

ブロックチェーンでは、世界中のコンピューターが「どの取引が先に起きたか」を確かめ合う必要があります。でも、コンピューターごとに時計は少しずつずれているので、時刻を信用できません。そのため、お互いに何度もやり取りして順番を決めることになり、時間がかかります。

プルーフ・オブ・ヒストリー（PoH）

ホワイトペーパーの答えが「プルーフ・オブ・ヒストリー（歴史の証明）」です。

仕組みをかんたんに言うと、ある計算（ハッシュ関数）を、前の結果を使って休みなくくり返し続けるというものです。この計算は前の結果がないと次に進めないので、並べて速くすることができません。だから「何回計算したか」が、そのまま「どれだけ時間がたったか」の証拠になります。

この計算の流れの途中に取引を書き込むと、「この取引は、この時点より後、この時点より前に起きた」ことが誰にでも確かめられます。全員で時刻を話し合わなくても、取引の順番が決まっているわけです。論文では、これを「暗号を使った時計」のように説明しています。

一方、確かめる側は、計算の流れを区切って複数のコア（GPUなど）で同時にチェックできるので、作るより速く検証できます。

PoSと組み合わせる

PoHはあくまで「時計」で、どの記録を正しいとするかは、SOLを預けた承認者（バリデーター）の投票（プルーフ・オブ・ステーク）で決めます。順番が先に決まっている分、投票のやり取りを大きく減らせる、というのがソラナの設計です。

論文には、不正をした承認者の預け金を没収する「スラッシュ」や、承認者が止まったときの対処、長期間さかのぼって書き換える攻撃への備えなども書かれています。

1秒間に最大71万件

ホワイトペーパーには、1Gbpsのネットワークなら、1秒間に最大71万件の取引を処理できるという計算が出てきます。ビットコインは1秒間に数件、イーサリアム本体は十数件ほどなので、桁違いの数字です。

ただし、これは通信速度から計算した理論上の上限です。実際の処理件数はもっと少なく、ふつうの取引だけを数えると1秒間に数千件ほどです。それでも、手数料が1回1円もかからないことが多いほど安く、速いブロックチェーンであることは確かです。

ホワイトペーパーの後に起きたこと

年	できごと
2017年	ホワイトペーパーを公開
2020年3月	メインネット・ベータが始まる
2021年	NFTやDeFiのブームで人気に。9月に約17時間ネットワークが止まる
2022年	何度か停止が起きる。11月、ソラナを強く支援していた取引所FTXが破綻し、SOLは1,000円台まで下落
2024年	ミームコインのブームで取引が急増
2025年1月	過去最高値（円建てで約4.58万円）
2025年10月	アメリカでソラナ現物ETFの取引が始まる
2026年	合意のしかたを大きく変える更新（Alpenglow）や、新しいソフトウェア（Firedancer）の導入が進む

「止まるブロックチェーン」と言われた時期

速さを優先した設計の裏で、ソラナは2021〜2022年に何度もネットワークが止まりました。大量の取引が一度に押し寄せたことなどが原因です。止まっている間は送金も売り買いもできません。

その後、取引の受け付け方の改善や、別の会社が作ったソフトウェア（Firedancer）の導入などで、安定性を高めてきました。それでも「速さと安定性の両立」は、今もソラナの課題として見られています。

FTX破綻からの回復

2022年11月、ソラナに大きく投資していた取引所FTXが破綻し、SOLの値段は1年で約95%下がりました。「ソラナは終わった」とまで言われましたが、その後、手数料の安さを生かしたミームコインやNFT、決済などで使われるようになり、2025年には最高値を更新しています。

今のソラナは何に使われている？

ミームコイン：誰でもすぐトークンを作れて、売り買いの手数料も安い
DeFi・取引：速さを生かした分散型の取引所
ステーブルコインの送金：USDCなどの送金に使われる
決済：一部の決済サービスがソラナに対応

イーサリアムが「レイヤー2」で処理を外に出しているのに対し、ソラナは1本のブロックチェーンそのものを速くする方針をとっています。

ソラナを買うには

ソラナは、コインチェック、bitFlyer、GMOコインなど、日本の多くの登録業者で買えます。取り扱いは取引所ごとに違うので、口座を作る前に確認してください。

TOSSYでもソラナの取引ができます（CFD）。SOLそのものを持たずに、値動きで売り買いしたい人向けです。ステーキングで報酬を受け取りたい場合は、現物を持つ必要があります。

ソラナの値動きで取引してみたい人へ

DMM.com証券のアプリ「TOSSY（トッシー）」では、株・FXと同じアプリの中でソラナの取引ができます。アカウント管理費・取引手数料は無料で、デモ取引で操作を試すこともできます。

ただし、TOSSYの暗号資産は「暗号資産CFD」（差金決済取引）です。ソラナそのものを受け取るのではなく、買ったときと売ったときの値段の差額だけをやり取りします。預けたお金（証拠金）の約2倍まで取引できるので、値動きによっては預けたお金以上の損失が出るおそれがあります。ソラナそのものを持ちたい人は、暗号資産の取引所を使ってください。

TOSSY公式サイトを見る →

※手数料・リスクは公式サイトの説明と契約締結前交付書面を必ずご確認ください。

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買ったソラナの保管

取引所に置いたままだと、取引所がハッキングや経営破綻にあったとき、引き出せなくなるおそれがあります。長く持つなら、自分で管理する「ウォレット」に移す方法もあります。

秘密鍵（コインを動かすためのパスワードのようなもの）をネットにつながない機器で持つものを「ハードウェアウォレット」といいます。たとえばTangem Wallet（タンジェム）はカードの形をしていて、スマホにかざして使います。秘密鍵はカードのチップの中にあり、予備のカードを最大3枚まで作れます。ただし、自分で管理する分、カードをすべてなくすと誰も取り戻せない点には注意が必要です。ソラナに対応しているかは、購入前に公式サイトで確認してください。

税金：もうけは「雑所得」。2028年ごろから変わる見込み

2026年11月時点では、暗号資産を売ってもうけが出ると、原則として「雑所得」として給料などと合算され、所得税と住民税を合わせて最大で約55%かかります。会社員の場合、給与以外の所得が年20万円を超えると確定申告が必要です（住民税の申告は別に必要になることがあります）。

この扱いは変わる予定です。2026年度の税制改正大綱では、金融庁に登録された業者を通じた取引の利益を、株と同じ約20%の申告分離課税にする方針が示されました。前提となる金融商品取引法の改正が施行された翌年の1月1日から適用される仕組みで、2028年ごろからと見られています。細かい条件はまだ決まっていない部分もあるので、売る前に国税庁や税理士の情報を確認してください。